バリオセキュアはこんな会社
当社は、「Your NET Guardian, alongside your invaluable Future.~企業のネットセキュリティに伴走し、安心・安全なビジネスを支えます~」というミッションの下、総合的な法人向けネットワークセキュリティサービスの提供を行っております。
セキュリティのプロがまるで常駐しているかのようにお客様のネットワークインフラを守り続けます
私達は2001年の創業以降、セキュリティBPOサービスの先駆者として、企業のセキュリティを守るために必要な"WORK"を提供することに取り組んできました。
高価な機器やライセンスを導入しただけでは企業のネットワークセキュリティは守ることができない、プロによる適切な運用管理が必須である、との信念のもと、多くの企業のビジネス基盤を支えてきました。
セキュリティ人材が圧倒的に不足している国内において、すべての企業のかけがえのない未来を守り、社会に貢献する、それがバリオセキュアの使命です。
"Justice for your NET"
企業のネットインフラに正義の味方を常駐派遣します。
バリオセキュアの価値は、セキュリティの国産ベンダーである、24時間365日の監視・サポートを行う、日本全国に駆けつけが可能である、というだけではありません。
セキュリティのプロがお客様のところに常駐しているかのごとく、お客様のネットワークインフラを守り続けます。四半世紀にわたる見識と経験をもったプロ集団が、高い正義感とともに常駐していること、これがバリオセキュアの提供する価値です。
24/365のセキュリティBPaaS企業として日本の成長を支えていく、この目標に向けてバリオセキュアは邁進いたします。
私たちは法人向けセキュリティに特化したサービスを提供しています
当社は、2001年より企業のインターネット接続に対する攻撃や内部ネットワークへの侵入行為、ウィルスの感染やデータの盗用といった各種の脅威から企業のネットワークを守る総合的なインターネット接続サービスを提供しております。主に、中堅・中小企業を中心に、約2,600社のお客様のインターネット接続の運用監視を行っており、安心、安全なインターネット環境を提供することで、長年の信頼を構築してまいりました。
今後、業務のDX化による生産性の向上やデータの利活用による新しいビジネスモデルの創造など、ウィズコロナの時代において、企業活動はリモートワークやクラウド利用が加速しており、インターネット接続の安心/安全は増大していくものと考えます。当社はそのような環境下において、企業のネットワークセキュリティの課題を解消することで、安心、安全なインターネット環境の提供に寄与してまいります。

個人のPCセキュリティと企業向けネットワークセキュリティ対策は大きく異なります
PCのセキュリティ対策として、個人の利用ではウィルス対策ソフトの導入が一般的にイメージしやすい対策です。企業向けであってもウィルス対策は必要不可欠ですが、ネットワークを構成するPCやサーバーの絶対数の違いや、重要な業務情報を取り扱うことから、企業向けセキュリティにはより包括的なセキュリティ対策を考慮する必要があります。
当社では、UTMと呼ばれる多機能セキュリティ機器を、お客様企業のインターネットとオフィス内ネットワークの間に設置することで、インターネットからの脅威の侵入を監視し防御しています。
また、より高度なサイバー攻撃に対しては、PCの挙動から攻撃の兆候を把握する「EDR」という仕組みや、企業の重要データをランサムウェア(身代金要求型ウィルス)などのマルウェアから守るためのバックアップサービスなど、複数の機能、サービスを組み合わせることでお客様企業のセキュリティ強化に対応しています。

ファイアウォール/UTM運用監視サービスにおいて1,000名未満のトップシェアです
IT・セキュリティの運用保守業務は、従業員が1,000名以下の企業においては、人材の確保が難しい、または少ない人材での対応が常態化しています。当社は、そのような企業規模へのファイアウォール/UTM運用監視サービス(社内ネットワークの出入り口対策)において、シェアトップです。

バリオセキュアのあゆみ
2001年6月
情報・通信システム及びセキュリティシステムの開発・運用・コンサルティング業務を事業目的として設立し、翌年5月にインターネットに対する攻撃や内部ネットワークへの侵入行為、ウィルスの感染やデータの盗用といった各種の脅威から企業のネットワークを守る総合的なネットワークセキュリティサービスの提供を開始しました。
2020年11月
東証市場第二部に上場しました。
2021年8月
8月末時点で当社のOEMパートナーは31社、販売代理店は59社となり、代理店との間で長期に亘るパートナーシップを構築しております。
*OEMパートナーの一部抜粋(2022年2月期第2四半期決算説明資料から)
